CxOを採用するには？手法と成功のポイント、採用のタイミング

企業活動において極めて重要な役割を担うCxO。規模の拡大にともない、CxOを採用しようとしている企業は少なくありません。しかし、通常の社員の採用よりも求められる条件が厳しく、ふさわしい人材を見つけられないケースも多いようです。

この記事では、CxOの概要や主な採用手法、CxOの採用における注意点などを解説します。採用の代表的なタイミングについても紹介しますので、現状、マネジメントに課題を感じている企業の方は参考にしてください。

CxOとは？

CxOについて

「CxO」とは「Chief x Officer」の略語です。「x」には職務や役割を表す単語が入り、企業の特定分野における最高責任者を指します。日本語では「最高◯◯責任者」の形で訳されることが一般的です。◯◯には、職務や役割を示す言葉が入ります。

例として、「CEO」は「Chief Executive Officer」の略であり、日本語では「最高経営責任者」となります。日本では、代表取締役、取締役、執行役員といった役職と兼務するケースが少なくありません。

各部門に配置されたCxOは、経営層と現場の「つなぎ役」として機能します。経営戦略を現場に伝えると同時に、現場の声を経営層に届けなければなりません。業務内容に関係なく、全社が共通のミッションを持てるように努めます。

また、CxOの配置は責任を分割することにつながり、コーポレートガバナンスの強化も期待できます。コーポレートガバナンスとは、組織の健全な運営を継続するための内部統制のことです。CxOに各業務を任せることで、経営幹部は事業を長期的に統治していく余裕が生まれます。意思決定が迅速になることも期待できるため、経営企画や新規事業の立案などに力を入れることも可能です。

こうした効果から、CxOの採用は、大手企業だけでなく、ベンチャー企業・スタートアップでも一般的になってきています。一方で、責任者候補となる人材の採用や通常の採用よりも専門性の高い人材が対象となるため、見つけるのは簡単ではありません。経験、スキルなどを鑑み、自社の重要なポジションにふさわしい人材を慎重に探していく必要があります。

CxOの主な種類

CxOには、以下のような種類があります。

CEO（Chief Executive Officer）：最高経営責任者

経営に対して責任を持つ役職です。日本では一般的に、代表取締役社長との併用や、代わりの肩書として使用されます。会社の事実上のトップとして、重要な意思決定を行います。

COO（Chief Operating Officer）：最高執行責任者

業務の執行部門の責任を負う、会社のNo.2といえる役職です。CEOが経営の統括を行うのに対し、COOはより業務に近く、現場寄りといえます。

CFO（Chief Financial Officer）：最高財務責任者

企業の財務領域を担当する責任者です。予算管理、コスト管理等に関する責任を負います。株式会社においては、資金調達のために「自社が投資先として魅力的であること」をアピールするIR活動も、CFOの仕事の範疇です。

CHRO（Chief Human Resource Officer）：最高人事責任者

人事領域のトップにあたる領域です。事業成長を実現するため、採用計画の立案に努めます。法案改正にともなう就業規則の整備なども担当します。

CTO（Chief Technical Officer）：最高技術責任者

技術部門の最高責任者です。SaaSなどITツールや設備導入の最終決裁権を有します。会社によっては、社内のDX計画を推進していくこともあります。

CMO（Chief Marketing Officer）：最高マーケティング責任者

マーケティング領域の最高責任者として活躍します。サービス・プロダクトのプロモーション、顧客からのフィードバックを活用したグロース戦略など、マーケティングにおけるすべての戦略策定を担当します。

この他、企業独自のCxOが設けられている場合があります。

CxOを採用する主な手法

CxOの採用手法として、以下の3つが挙げられます。

人材紹介サービス

人材紹介サービスは、人材紹介のエージェントが優秀な人材を集客し、企業に紹介する支援サービスです。サービスを経由して採用した場合、一般的には採用した人材の想定年収の何割かにあたるエージェントフィーをエージェント側へ支払います。CxO採用の場合、求められるキャリアや経験が限定されているため、CxOに特化したサービスを選ぶのがおすすめです。

人材紹介サービスのメリットとして、手間をかけずに採用活動を行える点が挙げられます。また、採用要件に合う転職希望者をコンサルタントが提案してくれるため、マッチング率が高い点も魅力です。

反面、エージェントフィーが発生する点はデメリットです。CxOは年収が高いため、エージェントフィーが高額になる傾向があります。

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ダイレクト・リクルーティング

ダイレクト・リクルーティングは、企業からスカウトなどで能動的に候補者へアプローチする方法です。多くの求人支援サービスでは、登録者を検索してアプローチをかけられるダイレクト・リクルーティングの機能が搭載されています。求職者からではなく企業側から率先して動くため、攻めの手法と呼ばれています。

条件面から登録者を検索し、自社が求めている人材に直接相談できる点が魅力です。自社からの行動のため、採用のスピード感を求めている場合にも適しています。

一方で、自社の行動が必須のため、手間がかかる点に留意しましょう。また、有望な人材は他社も注目しているため、獲得するためにはより早い行動が求められます。

リファラル採用

リファラル採用は、自社の社員や取引先などのビジネスパートナーから、優秀な人材を紹介してもらう手法のことです。

リファラル採用では、自社への理解度が高い人物から候補者を提案してもらうことになります。そのため、自社とのマッチングが良い人材を獲得しやすい点が特徴です。信頼度が重視されるCxO採用では、この点は大きな魅力といえます。

一方で、紹介してもらえる人材の幅広さや数は自社が培ってきた人脈に依存しています。一定の人脈を有する場合でなければ、実行は困難といえるでしょう。

CxOの採用を成功させる主なポイント

CxOとして適格な人材を見つけ、採用するためには以下のようなポイントを意識しましょう。

会社の正しい情報やビジョンを共有する

候補者には、自社の社風や事業内容、ビジョンをしっかりと伝える必要があります。自社の取り組みに魅力や共感を持ってもらうことが大事です。

入社後に両者の価値観の相違が発覚するといった事態は避けなければなりません。そのため、CxOの採用活動の準備として、自社の状況や事業計画などを整理し可視化することをおすすめします。可能な限り具体的に自社のデータを洗い出しておくと良いでしょう。

給与の基本水準をキープする

給与条件の水準が見合わなければ、採用候補者から入社を検討してもらいにくいでしょう。採用市場においてCxOの給与水準がどの程度になっているのか、あらかじめチェックしておくと安心です。

CxOの給与は、職種によって異なります。募集している職種の給与水準を確認し、候補者に興味を持ってもらえる額を設定しましょう。

採用にかける予算は一定の余裕を持たせておく

CxOの採用活動に際しては、余裕のある予算を用意しておきましょう。

有望なCxOを獲得できたとしても、自社に定着するとは限りません。優秀なCxOほど、他社にも注目されています。成長企業からの魅力的なアプローチがあれば、他社に移ってしまう可能性は否定できません。また、面談や面接で入念にお互いの価値観を確認していたとしても、入社後に予想していないギャップが生じることもあります。

CxOの採用活動にはある程度まとまった資金が求められます。資金状況に余裕がなければ、採用後に不測の退職があった場合、すぐに採用活動を再開できません。入社後のミスマッチに備えて、予算に余裕をも持たせておくのがおすすめです。

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CxOの採用を考慮する主なタイミング

CxOの採用は企業にとって大きな決断です。具体的にはどのようなフェーズでCxOの採用を検討すべきなのでしょうか。以下では、CxOの採用を考慮する主なタイミングを解説します。

組織マネジメントを見直したいとき

CxOの採用を考えていただきたい代表的なタイミングのひとつが、現段階のマネジメントの状況に限界を感じたり、課題を感じたりしたときです。

こうした問題が起きている場合、現状の組織体系のまま経営層や現場で改善をしていくのは現実的ではありません。経営を役割ごとに分け、それぞれの責任者を置くことでマネジメントを効率化し、意思決定をスピーディーに行うことができます。

特に企業の規模が大きくなってきているときには、組織マネジメントの問題が生じがちです。社員30人を境として、人員が増えるごとに社長1人で組織全体を見渡すことが難しくなっていくと考えられています。そのまま無理をしてマネジメントを続けることは、組織の存続の観点からも好ましくありません。

組織マネジメントに課題感を覚えた場合は、速やかに適所へのCxOの配置を検討しましょう。

グローバル展開を視野に入れるとき

CxOによる役割分担は海外のビジネス生まれた文化であり、海外では多くの企業が各CxOを配置しています。海外企業と取引を行う際には、取引先と同等のCxOを立てることが一般的です。

取引先企業と同等のCxOを立てることで、取引がスムーズになるでしょう。海外の企業を相手にする場合、国内企業との取引と比較してコミュニケーションが煩雑になりがちです。事業の効率化のためにも、グローバル展開を見越している場合はCxOを確保しておきましょう。

起業の予定があるとき

社内起業・社内ベンチャーを予定している場合は、将来的な成長を見込んでCxO制を採用しておくのがおすすめです。優秀な人材をあらかじめ獲得しておけば、その分スピーディーな事業の成長が期待できます。

優秀なCxOを採用して起業の課題解決を！

CxOは企業の課題を解決し、大いなる飛躍をサポートします。現状、事業の成長が頭打ちになっている場合は、適切な部門にCxOを配置することで解決するかもしれません。

一方で、CxOの候補者となる人は限られており、自社に合う人材がなかなか見つからないケースもあります。また、自社とのマッチングを理由に退職されるケースを考え、なかなかCxOの採用活動に踏み切れない採用担当者の方々も多いようです。

タイグロンパートナーズではCxO人材の紹介、採用について多数の実績がございます。クライアント企業様のご状況を入念にヒアリングしたうえで適格な人材を紹介しているため、マッチングについても高い評価をいただいています。

CxOの採用でお悩みの担当者様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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