社名非公開 | 世界最大級コンサルファーム/金融業界向けコンサルタント（第二新卒枠：2024年10月1日入社）

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総合コンサルティング

金融業界向けコンサルタントの第二新卒ポジションです。 2024年10月1日入社限定となりますので、ご注意ください。 ご入社後は12ヶ月間の専用育成プログラムに入っていただき、コンサルタントとしての基礎スキル習得を支援します。 その間は、BA（ビジネスアナリスト）の職位となります。 ---------------------------------- 《チーム紹介》 金融業界には社会インフラとして、利用者保護や不正防止等の安全性確保など安心・安全なサービスの継続的な提供が求められています。その中で、業界各社は業務効率化やシステムの高度化、ITコスト削減など既存領域における見直しや改善に継続的に取り組んでおります。一方、テクノロジーの進化に伴いユーザ環境が劇的に変化している中で、既存の金融機関においてはテクノロジーの進化に追随できていないケースも多くみられ、テクノロジーの進展を戦略的に取り込み、技術革新が金融業・市場にもたらす構造的変化に対応していく必要があることから、当チームでは「攻め」と「守り」の両軸で変革に向けた支援を行います。 《職務内容》 金融機関のクライアントに対する様々なコンサルティング案件のメンバーとして、現状分析、課題特定、改善施策の立案などを通じたアドバイザリー業務を行います。 （一定の経験を経て目指して頂くプロフェッショナル像） 1.経営レベルでのDXリスクマネジメントへの助言や、新テクノロジーの導入に伴うリスク管理態勢の高度化を支援するテクノロジーリスク系プロフェッショナル 2.グローバル規模での統合案件や、地銀再編における統合案件、大規模プロジェクトを推進するプロジェクトマネジメント系プロフェッショナル 3.CxOやミドル・バックオフィス系部門の課題に対応する総合的なアドバイザリーサービスを実現するIT/業務トランスフォーメーション系プロフェショナル 4.デジタル活用に向けた戦略立案・新規事業開発、顧客接点・既存サービスの高度化支援を手掛けるビジネストランスフォーメーション系プロフェッショナル 《主な役割》 金融業界を中心としたクライアントに対し、管理者指導のもと、以下の作業を実施していただきます。 1.クライアント業務の分析、プロセス可視化、および課題の抽出 2.抽出課題に対する解決策の検討 （将来的に関与して頂く代表的なプロジェクト事例） ・AIなどデジタルテクノロジーを活用した業務の高度化 ・RegTechサービスの開発/推進 ・DXのガバナンス/リスクマネジメント態勢構築 ・データアナリティクスを活用した業務の高度化 ・フィンテック等金融ビジネスの戦略立案や推進 ・日本発グローバルプロジェクトのプロジェクト管理　等

必須項目 / MUST ★社会人経験3年未満 Less than 3 years of business experience ★経験社数1社以下 Less than 1 companies experience ★大手SIer（金融向け部門）、金融系SIer、大手コンサルファーム（金融向け部門）、または大手金融機関（メガバンク、大手地銀、大手生損保、大手証券等）在籍者 ※外国人候補者様・For Non-Japanese candidates. ★日本語力・Japanese Proficiency ・日本語検定1級 ・日本語CV必須 ・JLPT 1 ・Japanese CV required 評価される知識と経験 ・論理的思考能力やコミュニケーション能力に優れた方、志の高い方を歓迎 ・ビジネスレベルの英語スキル

500万円〜600万円

東京都

正社員（期間の定め無し）

Business Analyst Rank Only 【契約期間】　 期間の定めなし 【給与】　 年収521万円～（固定残業手当（50時間相当分）を含む） 賞与別途 【試用期間】　 あり（6ヶ月） 【業務内容】 コンサルティング業務　（変更の範囲）当社の指定する業務 【就業時間】　 9:15～17:15（左記を標準時間とするフレックスタイム制(コアタイムは9:00～17:00のうち3時間）） 【休憩時間】　 1時間（業務に支障のない範囲で従業員の決定に委ねる） 【休日・休暇】　 土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始（12月29日から1月4日まで）、その他会社の指定する日 有給休暇10日～20日 休日日数120日 慶弔休暇、特別休暇 【時間外労働】　 あり 【待遇・福利厚生】 通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 財形貯蓄制度、公認会計士企業年金基金、健康保険組合カフェテリアプラン ワークライフバランス支援制度 KPMGコンサルティングでは、仕事と育児の両立が可能となる職場環境の実現を目指し、様々な支援制度を整備しています。 http://recruit.kpmg-consulting.jp/about5.html ・ベビーシッター育児支援補助 就労のために在宅保育サービスを利用する場合に利用料金を補助する制度 ・病児保育サポート制度 普段保育園に通っているお子様が風邪などの病気にかかり（あるいは回復期にあって）集団保育ができない場合に、そのお子様を預け入れる事ができる制度 ・保活コンシェルジュサービス 育児休業明けからのスムーズで早期な職場復帰への支援として、育児休業から職場復帰する際にお子様を保育所へ入れるための活動（以下「保活」）を全面的にサポートする制度 個々のニーズや状況にあった保育所情報や、保活に向けての動き方などについて、専門スタッフからきめ細かなアドバイスを受けることができます。 ・保育園費用補助制度 育児休業中に認可保育園に預けることができず、復職のためにやむを得ず認可外保育園にお子様を預けなければならない方の職場復帰支援として、認可保育園に預けるまでの間の保育料の一部を補助する制度 【受動喫煙防止措置の状況】 屋内原則禁煙